情報公開

病院実績

当院では、365日間、機能訓練に加え、日常生活動作能力の向上、早期在宅復帰を目指した生活再建、「人間性の回復」のリハビリテーションを最も重要視しています。
在宅復帰のためには、日常生活動作能力の向上が欠かせません。日常生活動作とはADLとも呼ばれ、一般的には食事、排泄、更衣、入浴、整容動作が含まれます。この中でも在宅生活に最も必要とされるのは、「ごはんを食べること」と、「排泄を自分で行うこと」であり、当院ではこの2つの動作の回復に特に力を注いでリハビリテーションを行っております。

回復期リハビリテーション病棟の実績

回復期リハビリテーション病棟には、求められる多くの決まり事がありますが、当院では徹底したチーム医療と、的を絞った集中的なリハビリテーションの実践により、非常に高い実績を挙げることができています。

診療実績

在宅復帰率	82.98%（70%）
リハビリ提供時間	4.9単位 （2単位=40分）
重症な患者さんの受け入れ割合	32.6%（40%）
重症な患者さんの回復率	47.6%（30%）

• （）内は厚労省の定める条件

患者受け入れ割合

脳血管疾患	34.8%
骨折	60.9%
廃用症候群	4.3%

実績指数

回復期リハビリテーション病棟は2000年に新しく設置されて以来、現在全国にはおよそ1,700病棟が存在しています。しかし同じ回復期リハビリテーション病棟であっても、リハビリスタッフの在籍数や、リハビリ実施時間、実施方法、病院としての方針などはそれぞれであり、全ての回復期リハビリテーション病棟が高いリハビリ効果をあげているというわけではありません。これに対して、2016年厚労省は、より質の高いリハビリを提供している回復期リハビリテーション病棟を評価する方法として「実績指数」というものが用いられることになりました。

実績指数とは、「入院から退院に至るまでの間にどれだけADLが改善したか」という点と、「在院日数が何日なのか」という点に着目し、これらを規定の式に入れることで算出されます。

当院実績指数

当院の回復期リハビリテーション病棟の実績指数	49

厚労省はこの実績指数が40以上あると、「質の高いリハビリテーションを提供する病院」として認めることになりました。実績指数は、入院している期間が短いほど、また、ADLの改善度が大きいほど、高くなります。よって、この数値が高い病院ほど、より短期間でより効果の高いリハビリテーションを提供する病院であると言えるのです。

男性職員の育児休業等の取得率

令和6年度における当院男性職員の育児休業等取得率について、以下のとおり公表いたします。

対象期間

2024年4月1日から2025年3月31日

男性職員の育児休業取得率

育児休業等をした男性労働者の数（２名）

------------------------------------------------ =100%

配偶者が出産した男性労働者の数（２名）

女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画

管理職に占める女性労働者の割合維持、時間外労働の維持を目指して次のように行動計画を策定する。

対象期間

2025年8月1日から2030年7月31日

目標①

管理職に占める女性労働者の割合を50%以上を維持する。

取組内容

全ての部門において役職者に女性を積極的に登用していく。

目標②

全社員の残業時間を月平均10時間以内を維持する。

取組内容

毎月残業時間を管理し、長時間の残業が見受けられた場合は、所属長へ連絡し是正を依頼する。

• 働きがいに関する実績（女性労働者に対する職業生活に関する機会の提供）
  管理職に占める女性労働者の割合：52％

• 男女の賃金の差異に関する実績
  男女の賃金差異：全労働者　　　　　　　41.6%
  　　　　　　　 うち正規雇用労働者　　46.9%
  　　　　　　　 うち非正規雇用労働者　35.3%
  備　　考：男性職員の医師が多いため男女間の賃金差異がある
  対象期間：2024年4月1日～2025年3月31日

• 働きやすさに関する実績（職業生活と家庭生活との両立に資する雇用環境の整備）
  男女の平均継続勤務年数の差異：正職員　医　師　男性14.0年　女性20.5年
  　　　　　　　　　　　　　　　　　　 技術職　男性 9.1年　女性11.1年
  　　　　　　　　　　　　　　　　　　 事務職　男性 9.4年　女性11.1年

  男女別の育児休業取得率及び平均取得期間
  男女の育児休業取得率：男女ともに100%（正職員・パート）
  育児休業平均取得期間：正職員　技術職　男性45日　女性409日
  　　　　　　　　　　　　　　 事務職　　　　　　女性354日
  　　　　　　　　　　　パート　技術職　　　　　 　女性287日
  対象期間：2024年4月1日～2025年3月31日

労働者の仕事と子育てに関する一般事業主行動計画

社員が仕事と子育てを両立させることができ、すべての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を策定する。

対象期間

2025年8月1日から2030年7月31日

目標①

男女ともに計画期間における平均育児休業率100%を維持する。

取組内容

現状の育児休業取得状況を把握し、産前産後、育児休業に関する情報を周知させる。

目標②

全社員の残業時間を月平均10時間以内を維持する。

取組内容

毎月残業時間を管理し、長時間の残業が見受けられた場合は、所属長へ連絡し是正を依頼する。